従業員満足とは、業務内容・職場の環境・人間関係などに対する従業員の満足度のことです。英語ではEmployee Satisfactionのことで、一般的にＥＳと略されています。
　賃金などの待遇面だけではなく、会社の経営方針や風土、上役のマネジメント、組織内のコミュニケーションなど満足度についての内容は多岐に渡っています。
　この従業員満足の向上に取り組むべき理由についてですが、離職率の改善もさることながら、従業員が高いモチベーションで仕事をし、それによりパフォーマンスが向上し、その結果会社の業績も上がるという事例があるためです。
　従業員は会社にとって大きな財産です。労働力人口の減少、ワークライフバランスの概念の普及、これからも続くであろう厳しい経営環境の中、従業員満足は必要不可欠なものとして重要視されています。

 

　従業員にとっても、仕事に対して求めている価値観が変化してきています。以前は賃金などの待遇面が主でしたが、昨今賃金が高くても、社会性のない会社・自己成長、自己実現ができない会社・殺伐とした雰囲気の会社などは敬遠され従業員に満足を与えられなくなってきています。それは従業員の定着率や離職率に現れています。

 

　従業員満足度調査を実施すると経営者にとっては厳しい意見も出てきます。従業員のためにいろいろなことをやってきたのにと怒りすら覚えることもありえます。たしかに経営者は従業員のために何かをしてきてあげてたのでしょうが、従業員には届いていない又は今後も届かないということがあります。それはなぜかというと、経営者と従業員は立場が違うので考え方がまったく異なるためです。経営者の目線で重要だと思ったことでも、従業員にとってはあまり重要ではなかったりします。労働条件の改善と言えば、賃金アップに目が行きがちですが、経営者が賃金を上げてあげるため必死になったとしても、従業員にとっては賃金よりも残業をあまりしたくなく早く帰りたいなどなど。経営者にとってはショックを受けることもあるかと思いますが、このズレてしまっている感覚を把握できることが従業員満足度調査を行う意義と言えなくもないです。

 

　そしてこの調査は匿名（経営者にとっては誰が書いたかわからない）で行うため従業員からの一方的な意見であることもあります。自分のことはさて置き会社にばかり改善を求めてくる類の意見すらあり得ます。このような類の意見についてどういった対応をすべきなのかですが、当然聞き入れる必要はありません。では、無視するか・・・意見は意見として貴重なものです。聞き入れない理由を説明してあげれば良いだけです。説明してあげることにより経営者と従業員の意思の疎通（＝コミュニケーション）ができていきます。また、しっかりと説明するという行為自体が従業員の説明してもらったという満足を生み出すことにつながります。

 

　従業員満足度調査を実施した際は、調査結果を分析し、できるできない等を把握し、改善案を従業員に提示し、実際に行動する、そして期間を決めて（半年後、一年後等）また従業員満足度調査を実施する。これを繰り返すことにより、だんだんと従業員の満足度、会社や仕事に対する意識が向上していきます。